サステナビリティ
日本パーカライジンググループはこれまでも、そしてこれからも持続可能な社会の実現に取組んでいきます
サステナビリティ経営の推進
日本パーカライジングは創業来約100年間、あらゆる素材の表面改質を通じて資源の新しい価値を創造し、地球環境の保全と豊かな社会作りに貢献してまいりました。
2021年5月には、日本パーカライジンググループとしてのあるべき姿を示した『Vision 2030』を策定するとともに、前述の取組みを再定義する形で、『サステナビリティ経営の推進』を掲げております。また、2022年4月からスタートした第4次中期経営計画では、サステナビリティをキーワードに前中期経営計画で掲げた3G(Global・Group・Governance)をさらに進化・深化させることで、新たな成長ステージを目指してまいります。
具体的には、全事業セグメントにおいて既存分野の深耕、新規分野の開拓、グローバル事業の拡大を図るとともに、環境問題などの社会課題解決に積極的に取り組むことで企業価値の向上に取組んでまいります。
表面改質技術を通じて、新たな価値を創造し、
接続可能な社会の実現に貢献
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- 既存分野の深耕
- 新規分野の開拓
- グローバル事業の拡大
- 研究開発強化
- 品質管理と品質保証の強化
- 既存事業の収益力強化
- M&Aの検討
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- 環境対応製品の拡販
- SDGsをテーマにした研究開発
- 化学物質の適切な管理
- 環境負荷低減への取り組み
- 人権尊重
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- グループ・ガバナンスの強化
- ダイバーシティ推進
- グローバル人材教育
- DX推進
- 金属表面処理を
中心とした第1の成長 - Vision2030実現に
向けた基盤作り - 社会課題の解決を通じて
お客さま・社会から
信頼され、成長し続ける会社
重要課題(マテリアリティ)
持続可能な社会の実現に向け、当社グループが優先的に取り組むべき6つの重要課題を特定しました。
グループ全体でサステナビリティ経営を推進し、事業活動を通じて社会課題の解決に積極的に取り組みます。
環境・社会・ガバナンスを通じた社会課題の解決で持続可能な社会を目指します
Environment 環境
日本パーカライジンググループは、製品開発から廃棄に至るまで製品のライフサイクル全般にわたる環境負荷の評価および管理などさまざまな取り組みを進めています。
グループ全体で、環境保全や環境負荷低減を意識し、持続可能な地球環境の実現を目指しております。
- 環境に対する考え方
- グループ各社が業種に応じた環境方針を策定し、環境対応を実施しています。また、環境対応製品への切り替え(自社開発を含む)にも積極的に取り組んでいます。
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- カーボンニュートラルの取り組み
- 日本パーカライジンググループは、脱炭素社会の実現に向けて、事業活動におけるCO2排出量の削減に取り組んでいます。
- グループ会社の環境対応状況
- 日本パーカライジンググループでは、『限りある資源の有効活用と豊かで健全な社会づくり』のため、生産段階はもちろんのこと、お客さまの使用段階においても環境課題の解決に貢献する製品の開発に取り組んでいます。 また、グループ各社では事業に伴うCO2排出量削減にも積極的に取り組んでいます。
- 最適な処理方法によるエネルギーロス低減と高効率化の両立、電気・ガス使用の適切な管理、廃熱利用等による省エネルギーの取り組み
- 低温・長寿命を切り口とした薬剤開発およびラインアップの拡充
- 処理工程における産業廃棄物の削減
- さまざまな産業機械業界のCO2排出量削減を目的とした装置開発やシステム開発の取り組み
- 当社および国内主要グループ8社のGHG排出量
- 当社グループは国内外で事業を展開しており、グループ全体でGHG排出量の低減に努める必要があります。まずは、当社と国内主要グループ8社※についてGHG排出量を算定致しましたが、今後、さらに海外主要グループ会社へと範囲を拡大し実態把握と具体的な削減策を推進することにより、グループとしてGHG排出量削減に取り組んでまいります。
なお、2022年度の当社および国内主要グループ8社のGHG排出量は第三者の外部機関(ソコテック・サーティフィ ケーション・ジャパン株式会社)による保証を受けています。 - ※パーカーエンジニアリング、パーカー加工、大分パーカライジング、小松パーカライジング、日本カニゼン、浜松熱処理工業、ミリオン化学、共同輸送
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Social 社会
日本パーカライジンググループは、人権と個性を尊重し安全で安心して働ける職場環境の構築に努めています。
人権方針を定め、グループ全社で利用できる社内通報制度を整えています。また、リスクアセスメントとして、労働環境改善の取り組みを進めています。
- 人権方針
- 人権の尊重は、事業活動をおこなっていく上で基本となる考え方です。
日本パーカライジンググループでは、国連の世界人権宣言、労働の基本原則および権利に関する国際労働機関(ILO)宣言、OECD多国籍企業行動指針の基本原則に賛同するとともに、日本パーカライジンググループ人権方針を掲げ、人権尊重の取り組みを実施しています。
また、社会から信頼される企業として、安全で安心して働ける職場環境の維持・改善に努めていきます。 - 詳細はこちらに
- 従業員とともに
- 従業員が安全、快適に、最大限の能力を発揮できることを目的として、設備環境などのハード面と、健康管理のソフト面を充実させ、従業員の心身の健康維持・増進を図っています。具体的には、職業性疾病を予防し、安全で快適な職場環境を整備することで、従業員が高い生産性を発揮できるよう労働衛生施策を積極的に展開する外、従業員が安心して職務を遂行できるためには、職場環境の整備が重要であるとの考えのもと、働きやすい職場づくりを進めています。また、「災害ゼロ」に向けて全従業員および協力会社を含むすべての関係者が一体となって安全活動に取り組んでいます。
- グループ会社のコミュニティー活動
- 地域コミュニティーの活性化および地域への貢献を目的として、地域のニーズに合わせた多様な活動を展開しています。地域の皆さまと手を取り合い、地域社会との共存・連携に努めています。
- 工場周辺、近隣の河川・湖の清掃等の地域の美化活動
- 交通安全活動(歩行者横断歩道通行時の安全誘導)
- 高校生を対象としたインターンシップの実施
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Governance ガバナンス
社会的使命と責任を果たし、継続的な成長・発展を目指すためには、内部統制システムの強化およびコーポレート・ガバナンスの充実が重要な経営課題であると考えております。
責任のある経営体制および経営に対する監視・監督機能の強化、グループ・ガバナンスの強化に取り組んでおります。
- リスク管理
- 事業目的の達成を阻害する恐れのあるさまざまなリスクを早期に発見し対応するとともに、リスクが顕在化した際に迅速かつ適切に対処すべく、リスクマネジメントに関わる体制の整備・充実に努めています。
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- コンプライアンス
- 企業が社会的責任を果たすことが今まで以上に期待される中、グローバルに事業活動を展開する上で、コンプライアンスの重要性を十分認識し、グループ一丸となってコンプライアンス活動を推進しています。
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- 内部統制の強化
- 日本パーカライジンググループでは、内部統制システムを整備し、適切に運用することにより、会社経営における健全性の確保に努めています。内部統制基本方針に基づき、コンプライアンス強化やリスク管理などの取り組みをすることで、より実効性のあるガバナンス体制の構築を目指しています。
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コーポレート・ガバナンス報告書
資料はすべてPDFファイルでの提供となっております。