会長メッセージ

※新総合技術研究所完成予想図
※概要は計画段階の内容であり、今後、変更となる可能性があります

サステナビリティ経営の推進と3G経営の確立に向けて 日本パーカライジング株式会社 代表取締役会長 里見 多一サステナビリティ経営の推進と3G経営の確立に向けて 日本パーカライジング株式会社 代表取締役会長 里見 多一

日本パーカライジンググループは、1928年に日本で初めて鉄鋼防錆技術を導入して以来、永年にわたり金属を中心とした表面改質技術で自動車・鉄鋼・家電などの基幹産業から最先端産業まで幅広く貢献してまいりました。

現在の社会環境は、新型コロナウイルスの感染拡大に加え、気候変動をはじめとする地球環境問題の高まりや第4次産業革命の進展など、100年に一度と言われる大きな転換期を迎えております。このような環境下、2021年5月、弊社グループが思い描く未来像を「Vision2030」として策定し、『あらゆる表面をカガクで変える』をスローガンに、新たな事業への挑戦だけでなく、社会課題の解決に貢献するソリューションの提供など、グループ一丸となってサステナビリティ経営を推進することを掲げました。そして、その具体化、実現に向けて、大きく6つの重要課題(マテリアリティ)を特定し、本年度よりスタートした第4次中期経営計画にて具体的な取り組みを進めてまいります。

この度の第4次中期経営計画では、第3次中期経営計画にて掲げた「3G経営の確立」に関する取り組みを継承・発展させるとともに、企業理念にいま一度立ち返り、サステナビリティへの能動的な取り組みを追加しております。具体的には「Vision2030実現に向けた成長戦略の推進」、「社会課題解決への貢献」、「企業変革」を基本方針とし、全事業セグメントにおいて、既存事業の深耕、新規分野の開拓、グローバル事業の拡大、環境問題などの社会課題解決に積極的に取り組むことで、グループとして企業価値の向上を図ってまいります。

こうした取り組みを後押しする施策の一つとして、2024年に神奈川県平塚市にある総合技術研究所の大規模な拡張を計画し、グループ研究開発体制の構築準備を進めております。拡張後の総合技術研究所では、環境対応型製品をはじめ、EV部品向け製品・サービスなどの研究開発を強化し、これら製品・サービスの利活用を通じ、サプライチェーン全体での環境負荷低減に今まで以上に貢献してまいります。また、グループのレジリエンス(強靭性)向上・強化の観点から、国内外のグループネットワークを有効に活用し、グローバルで効率的・効果的な製造体制、調達体制の構築を進めております。

グループの成長に伴い、社会課題の解決に対する責任をこれまで以上に強く感じております。ステークホルダーの皆さまのご期待により一層お応えしていくため、「技術立社」を掲げる当社グループの総合力を結集し、長年培ってきた技術をさらに進化・発展させ、貢献の場を広げていく所存です。

引き続き温かいご支援とご鞭撻を賜りますよう心よりお願い申し上げます。